日常の部下マネジメントのみならず、人材育成からハラスメント対策、健康管理に至るまで、人事労務の様々な場面で「対話」型コミュニケーションの重要性に注目が集まっています。

パーソル総合研究所は、企業が直面するコミュニケーションの問題を解決し、従業員が互いの本音で話し合える健全な職場環境を構築するための示唆を得ることを目的に、職場内での対話的なコミュニケーションの実態やその影響、本音・本心で話せない要因・話せる要因を定量的に明らかにした「職場の対話に関する定量調査」（全国の男女・正規雇用就業者（20-60歳）N=6,000）の結果を発表しました。

今回はその中の「職場内コミュニケーションの実態」部分の結果をご紹介します。

＜以下、調査サマリより引用＞
1、職場での会話機会のうち、本音で話せている割合を算出すると、上司との面談で51.2%、チーム内の会議で52.1%が、2割未満と回答。過半数以上の従業員が、上司面談・会議において本音・本心をほとんど話していない。

2、本音で話せる相手は、職場内に「1人もいない」が50.8％で、他の選択肢と比べ圧倒的に高くなった。「同年代の同僚」が25.6％、性別・年齢は「同年代の同性」が43.6％。

3、職位によって、職場の「対話」についての認識ギャップが極めて大きい。一般社員・従業員はあまり本音を出せていないと感じているが、事業部長層や役員などの上位役職者は、職場メンバーも自分自身も本音で話せていると感じている傾向が強い。

定量調査は、「過半数の従業員が本音を話していない」という、人事関係者にとっては看過できない結果を示しました。この結果から、定期面談や1on1などの施策で対話の場を設けていたとしても、施策本来の重要な目的を果たせないままに終わっている可能性も十分に考えられます。

この調査は、従業員が本音を話せなくなる原因となる６つの「リスク意識」を洗い出し、性年代別に特に影響が大きいリスク意識の傾向についても明らかにしているほか、リーダー層への研修のみでこうしたリスク要因を排除することは難しく、対話や傾聴の重要性・ポイントをメンバー層にも伝え、関心を高めることが必要だと指摘しています。

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