人的資本経営が潮流となる中で、仕事におけるWell-beingにも注目が集まるようになっています。
パーソル総合研究所は 「グローバル就業実態・成長意識調査 －はたらくWell-beingの国際比較」と題した報告書を公開しました。
同調査結果の中から、学習・自己啓発と成長に焦点を当てた分析結果を取り上げてみたいと思います。
まず、働くことを通じて幸せを感じている就業者は、そうではない就業者に比べ、学習・自己啓発に投資している傾向が、すべての国・地域でみられています。ところが、日本では、学習・自己啓発活動を、「とくに何も行っていない」就業者が52.6%と、18ヵ国・地域中もっとも高く、特に40代以降、学習・自己啓発実施率が低下していたということです。
同時に日本の成長実感度は低く、成長を志向しているが実感できていない人の割合（成長実感度－成長志向度GAP）も18ヵ国・地域中もっとも多かったということで、日本の就労者が成長を実感しづらい状況にあることがわかります。
同報告書は、この結果について、ジョブ型ではなくOJTを中心に組織内部で能力向上を行う日本において、業務外の学習・自己啓発が仕事の選択肢の増加につながりづらく、この点が学習意欲の低さを引き起こす一因となっていると考えられる、と分析しています。
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